沿革
1979
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4月実質上の存続会社アーバンパブリシティ(株)を設立し、ビジュアルコンテンツの企画制作事業を開始
1981
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8月本店所在地を東京都港区南麻布に移転
1987
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1月東京都港区青山に青山営業所を設立し、ストックフォトの企画販売事業を開始
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6月本店所在地を東京都品川区東品川に移転
1990
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6月ストックフォトの企画販売事業強化のため、米国ニューヨークにUrbane USA inc.を設立
1991
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4月商号をアーバンパブリシティ(株)から(株)イマに変更
1996
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11月ストックフォトの企画販売事業強化のため、英国ロンドンにPhotonica Europe Ltd.を設立
1997
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11月(株)カメラ東京サービス（形式上の存続会社）と合併、同時に商号を(株)アマナに変更
1998
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-ストックフォトの企画販売事業強化のため、amana europe Ltd.（旧Photonica Europe Ltd.）の子会社としてamana italy S.r.l.（Milan/2月）、amana france S.A.S.（Paris/3月）、amana germany G.m.b.H.（Hamburg/9月）を設立
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12月ビジュアルコンテンツの企画制作事業強化のため、(有)スタジオカンノに出資・子会社化、同社の商号を(株)ジリオンに変更
1999
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7月ビジュアルコンテンツの企画制作事業デジタルイメージング部門強化のため、(有)ヴァンセットを合併
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9月ストックフォトの企画販売事業強化のため、大阪営業所を(株)アイウェストとして子会社化
2000
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8月ビジュアルコンテンツの企画制作事業撮影部門強化のため、(株)アウラを設立
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9月ビジュアルコンテンツの企画制作事業コーディネーション部門強化のため、(株)アートリエゾンを設立
2001
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4月ビジュアルコンテンツの企画制作事業撮影部門強化のため、(株)アンを設立
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8月ストックフォトの企画販売事業強化のため、米国コービス社との合弁事業会社、(株)コービスジャパンを設立
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10月ビジュアルコンテンツの企画制作事業のマーケット拡大のため、ビズコンサルティング(株)を設立
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12月ストックフォトの企画販売事業強化のため、ロンドンにamana images international Ltd.を設立
2002
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1月(株)ジリオンの業務目的をストックフォトの企画販売事業に切り替え、商号を(株)アマナオンラインに変更
経営の効率化のため(株)アートリエゾン（9月／持分法適用関連会社）、ビズコンサルティング(株)（9月）、(株)アイウェスト（12月）の株式を譲渡
2003
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3月amana images international Ltd.の商号をiconica Ltd.に変更
2004
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7月(株)東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場（7月1日付）
シニアマーケット進出のため、共同出資により(株)マチュア（関連会社）を設立 -
10月ビジュアルコンテンツの企画制作事業強化のため、共同出資により(株)ニーズプラスを設立
2005
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1月ビジュアルコンテンツの企画制作事業強化のため、(株)カブラギスタジオを設立
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3月特色あるクリエイター集団の育成のため、撮影部門を独立させ、(株)アキューブ、(株)スプーン、(株)ディップ、(株)ヒュー、(株)ボォワルを設立
ストックフォトの企画販売事業の再編により、(株)アマナオンラインを解散 -
6月海外事業の再構築を狙いとして、海外子会社を米国ゲッティイメージズ社に売却
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7月エンターテイメント業界への事業拡大のため、(株)エンタアークスを設立
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10月ストックフォトコンテンツの拡充のため、(株)ネオビジョンを買収、子会社化
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11月企業のブランド戦略等への事業拡大のため、bin(株)の株式を取得、子会社化
中国市場でのデジタル画像制作事業拡大のため、北京アマナ有限公司を設立 -
12月ストックフォトコンテンツの拡充のため、(株)オリオンを買収、子会社化
TV-CMやウェブにおけるCG制作等のソリューションアイテム拡充のため、(株)ナブラの株式を取得、子会社化
海外事業の再構築の一環として(株)コービスジャパンの全株式を米国コービス社に譲渡
2006
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1月ビジュアルコンテンツの企画制作事業の企画・デザイン力強化のため、(株)エイ・アンド・エイを買収、子会社化
ストックフォトコンテンツの拡充のため、(株)セブンフォトを買収、子会社化 -
2月持分法適用関連会社であった(株)マチュアの全株式を、共同出資者の(株)シニアコミュニケーションへ譲渡
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4月ビジュアルコンテンツの企画制作事業のコーポレートマーケット拡大のため、企画・デザインの(株)アクシアを設立
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6月ストックフォトの企画販売事業における関西マーケット拡大のため、(株)アイウェストの株式を追加取得、子会社化、これに伴い、(株)アイウェストの子会社、(株)アイリードを間接保有の子会社化
ストックフォトの企画制作事業において自社コンテンツの企画制作を行うamana productions inc.を設立 -
8月ビジュアルコンテンツの企画制作事業の企画・デザイン力強化のため、(株)ミサイル・カンパニーの株式を取得、子会社化
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12月ストックフォトの企画販売事業のインターネット販売による市場拡大のため、デジタルアーカイブ・ジャパン(株)の株式を取得、子会社化
2007
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1月ストックフォトの企画販売事業の再編により、(株)セブンフォトを存続会社として(株)オリオンを吸収合併、(株)アマナのストックフォト事業部門を吸収分割し、商号を(株)アマナイメージズへ変更
(株)アマナイメージズが自社コンテンツの企画制作を行う(株)アノニマスを設立
ビジュアルコンテンツの企画制作事業のTV-CM事業領域拡大のため、(株)ハイスクールの株式を取得、子会社化 -
12月bin(株)の全株式および北京アマナ有限公司の出資持分を譲渡
2008
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2月ビジュアルコンテンツの企画制作事業の再編により、(株)アクシアを解散
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4月ストックフォトの企画販売事業の再編により、(株)アマナイメージズを存続会社としてデジタルアーカイブ・ジャパン(株)を吸収合併
ビジュアルコンテンツの企画制作事業の再編により、(株)カブラギスタジオを(株)アズレイに商号変更、同社の営業本部を(株)アマナ営業本部に統合し、販売促進用ビジュアルに特化した制作会社としてスタート -
7月(株)アマナからビジュアルコンテンツの企画制作事業を担う(株)アマナを新設分割、持株会社制に移行、商号を(株)アマナホールディングスに変更
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8月ビジュアルコンテンツの企画制作事業の再編により、(株)アマナを存続会社として(株)エンタアークスを吸収合併
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10月ストックフォトの企画販売事業の再編により、(株)アイウェストの株式を追加取得、完全子会社化、(株)アイリードの株式を譲渡
ストックフォトの企画販売事業の再編により、(株)アマナイメージズを存続会社として(株)ネオビジョンと(株)アノニマスを吸収合併 -
11月情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格「ISO／IEC27001:2005」の認証取得（11月24日付）
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12月ビジュアルコンテンツの企画制作事業の再編により、(株)ミサイル・カンパニーの株式を譲渡（持分法適用関連会社）
2009
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1月(株)アマナから、ビジュアルコンテンツの企画制作事業の一部を担う(株)アマナインタラクティブを新設分割
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10月(株)アマナから、ビジュアルコンテンツの企画制作事業の一部を担う(株)アマナシージーアイを新設分割
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12月ビジュアルコンテンツの企画制作事業の再編により、(株)アマナインタラクティブを存続会社として(株)ハイスクールを吸収合併
グループ内体制が概ね整備されたことに伴い、「ビジュアルコンテンツの企画制作事業」は「広告ビジュアル制作事業」へ、「ストックフォトの企画販売事業」は「ストックフォト販売事業」へ事業区分名称を変更
2010
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1月広告ビジュアル制作事業の再編により、(株)ディップを存続会社として(株)アウラ、(株)ボォワルを吸収合併し、商号を(株)ヴィーダに変更
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4月(株)アマナから、広告ビジュアル制作事業の一部を担う(株)ハイドロイドを新設分割
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11月ストックフォト販売事業の再編により、amana productions inc.を解散
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12月広告ビジュアル制作事業において広告の企画制作を担う(株)ワンダラクティブを設立
2011
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1月広告ビジュアル制作事業におけるCG制作事業拡大のため、(株)ワークスゼブラの株式を取得、子会社化、これに伴い、(株)ワークスゼブラの子会社WORKS ZEBRA USA, INC.を間接保有の子会社化
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4月CG制作事業拡大のため、(株)ポリゴン・ピクチュアズの株式取得（持分法適用関連会社）
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7月事業領域拡大のため、(株)ポリゴン・ピクチュアズの株式追加取得、子会社化
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10月広告の企画制作事業強化のため、(株)料理通信社の株式を取得、子会社化
2012
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4月ベルギーのSalto Ulbeek社との合弁会社(株)アマナサルトを設立
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7月広告ビジュアル制作事業の再編により(株)ナブラの商号を(株)ライジンに変更
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9月アジア市場における広告ビジュアル制作事業拡大のため、amanacliq Asia Limited設立
ストックフォト販売事業拡大のため、(有)ネイチャー・プロダクション、(有)ネイチャープロ編集室、(有)ネイチャー・ブックスの株式を取得、子会社化 -
10月アジア市場における広告ビジュアル制作事業拡大のため、amanacliq Asia Limitedの子会社としてamanacliq Shanghai Limitedを設立
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12月広告の企画制作事業拡大のため、(株)アマナが(株)ウエストビレッジ コミュニケーション・アーツの株式を取得
2013
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1月(株)アマナ及び(株)アマナインタラクティブの組織再編のため、アマナの制作関連事業をアマナインタラクティブへ吸収分割し、
アマナインタラクティブの営業関連事業をアマナへ吸収分割
(株)アマナインタラクティブを(株)アマナクリエイティブに商号変更 -
4月コンシューママーケットにおけるコンテンツ販売力の拡大と事業基盤構築を目指し、タカ・イシイギャラリーとの合弁会社、
(株)アマナティーアイジーを設立（持分法適用関連会社） -
6月(株)ポリゴン・ピクチュアズが3DCG制作のソフトウェア開発を行う(株)ジェー・キューブを設立
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7月アジア市場における広告ビジュアル制作事業の営業拠点としてamanacliq Asia Limitedの子会社amanacliq Singapore Pte. Ltd.設立
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8月新商材開発の加速化のため、RayBreeze(株)の株式を取得、子会社化
ビジュアルコミュニケーション事業の再編により、WORKS ZEBRA USA,INC.を解散 -
10月ストックフォト事業の再編により、(株)アマナイメージズを存続会社として(有)ネイチャー・ブックスを吸収合併
2014
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1月(株)アマナがビジュアルコミュニケーション事業において企画デザインを行う(株)アマナデザインを設立
(株)アマナクリエイティブを(株)スタジオアマナに商号変更 -
3月国内外のハイエンドコンシューママーケットに向けた事業基盤の確立とコンテンツ販売の基盤構築を目指し、(株)アマナエーエヌジーを設立（持分法適用関連会社）
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4月グループ内の営業体制の強化と、戦略的・機動的な経営資源の活用を目的として(株)アマナホールディングスを存続会社として(株)アマナを吸収合併
(株)アマナホールディングスを(株)アマナに商号変更
(株)アマナを承継会社として(株)アマナイメージズが保有するストックフォト事業の一部を吸収分割
ビジュアル制作体制の合理化を図るため(株)スプーンを存続会社として(株)ヴィーダを吸収合併し、商号を(株)パレードへ変更 -
6月ストックフォトビジネスにおける教育マーケット拡大のため(株)アマナイメージズを存続会社として(有)ネイチャー・プロダクションを吸収合併
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7月国内外のハイエンドコンシューママーケットに向けた事業基盤構築を目指し、ジャン・健太 ゴーチエ氏との共同出資により(株)アマナジェイケージーを設立（持分法適用関連会社）
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8月(有)ネイチャープロ編集室を(株)ネイチャー&サイエンスに商号変更
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12月新たな営業・制作体制の構築と、グループ内の経営資源最適化のため、(株)ポリゴン・ピクチュアズの(株)アマナ所有株式の一部を
キングレコード(株)及び(株)ポリゴン・ピクチュアズ・ホールディングスへ譲渡
デジタル商材開発の加速化のため、(株)アイデンティファイの株式を取得、子会社化
2015
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1月西日本地域の営業体制強化のため、(株)アイウェストを(株)アマナウェストに商号変更
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4月(株)アマナがビジュアルコミュニケーションにおける人材育成、企業研修の企画・運営を手がける(株)アマナビを設立
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6月「DAYS Book 365」の販売経路拡大に向け、(株)TSUTAYAとの共同出資により(株)DAYS Bookを設立
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7月海外マーケットの拡大のため、オーストラリアに、Adam Lionel Read氏と合弁会社amana Australia Pty Ltdを設立
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10月国内外のコンシューママーケットに向けたアートフォト販売を目的として、YK Luxembourg S.à r.l.とカルチュア・コンビニエンス・クラブ(株)との3社共同出資による合弁会社、(株)イエローコーナージャパンを設立（持分法適用関連会社）
2016
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12月グループ内のコンテンツ力強化のため、㈱アマナイメージズを存続会社として(株)ネイチャー&サイエンスを吸収合併
2017
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1月産業別営業体制強化とクリエイティブサービス部門の効率化促進のため以下の通り組織を再編
(株)アマナを存続会社として㈱アマナウエストを吸収合併
(株)スタジオアマナを存続会社として㈱パレードを吸収合併、並びに㈱アマナフォトグラフィへ商号変更
(株)ライジンを存続会社として(株)アマナシージーアイ、(株)ハイドロイドを吸収合併、並びに(株)アマナデジタルイメージングへ商号変更
2018
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7月(株)アマナデザインが高品質なクリエイティブ量産モデルの構築を目指し、(株)サイバーエージェントとの合弁会社、(株)Ca Designを設立（持分法適用関連会社）
2019
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1月(株)エイ・アンド・エイを(株)アマナデザインスタジオに商号変更
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2月マーケット拡大とコンテンツ制作力強化のため、(株)XICOの株式取得（持分法適用関連会社）
マーケット拡大のため、(株)プレミアムジャパンの株式取得（持分法適用関連会社）
